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Otto, T.*; Hertel, N. E.*; Bartlett, D. T.*; Behrens, R.*; Bordy, J.-M.*; Dietze, G.*; 遠藤 章; Gualdrini, G.*; Pelliccioni, M.*
Radiation Protection Dosimetry, 180(1-4), p.10 - 16, 2018/08
被引用回数:19 パーセンタイル:89.32(Environmental Sciences)国際放射線単位測定委員会(ICRU)のレポート委員会No.26は、体外放射線に対する放射線防護のためのモニタリング量(実用量)について、実効線量を基に定義し放射線のタイプとエネルギー範囲を拡張するとともに、目の水晶体と皮膚の確定的影響の評価も考慮した新たな提案をした。これらの提案は、現在使われている実用量について、概念及び技術的な欠点を克服するものである。本論文では、提案された実用量について、規制上求められている放射線モニタリング量に関する改善点に焦点をあてながら概要を述べる。
遠藤 章
保健物理, 52(1), p.39 - 41, 2017/03
放射線の影響からヒトを防護するためには、被ばくの程度を定量化する必要がある。この目的のために、国際放射線防護委員会(ICRP)と国際放射線単位測定委員会(ICRU)は、防護量と実用量からなる線量の評価・測定の体系を提案した。この線量体系は、放射線防護の実務に広く定着し、利用されている。しかし、加速器の普及による高エネルギー放射線への対応など、現在の線量体系にはいくつかの解決すべき課題がある。これらの課題について、ICRPとICRUは連携して検討を進めており、近く、新たな線量体系を提案しようとしている。本発表では、現行の線量体系の見直しに関するICRPとICRUの検討の過程を概観し、今後導入されようとしている新たな線量体系について紹介する。
遠藤 章
no journal, ,
医療分野における放射線の利用はめざましく、それに携わる医療従事者の放射線防護は非常に重要である。防護の対象となる放射線は、エックス線、放射性医薬品から放出される種々の放射線、放射性同位元素製造・治療用加速器の運転に伴い発生する中性子等、多様でエネルギー範囲も広い。この目的のために、国際放射線防護委員会(ICRP)と国際放射線単位測定委員会(ICRU)は、防護量と実用量からなる線量の評価・測定の体系を提案した。本発表では、現在の線量の評価と測定の考え方の全体像を概観し、外部被ばくモニタリングに対して、今後導入されようとしている新たな線量体系について紹介する。
高橋 史明
no journal, ,
放射線防護の目的を達成するため、ICRU(国際放射線単位測定委員会)及びICRP(国際放射線防護委員会)は多様な線量を定義している。また、これらの線量は最新知見の反映や放射線の利用拡大への対応等のために定義が変更されており、ICRU及びICRPは2020年に外部被ばく線量測定に用いる実用量の変更を公知した。このような背景に鑑み、放射線被ばくに関する多様で複雑な「量」の体系について整理し、専門的な視点での最新の動向を共有し、今後取り組むべき課題,論点を抽出することを目的とした研究会が執り行われることとなった。本講演では、ICRU及びICRPが定義する線量をレビューするとともに、放射線防護の履行における適用方法等を解説する。さらに、ICRP2007年勧告の主旨を国内の放射線基準に取り入れた際の課題や留意点を紹介する。
高橋 史明; 佐藤 薫; 佐藤 大樹
no journal, ,
国際放射線防護委員会(ICRP)が2007年勧告に準拠する外部被ばく防護に用いる線量換算係数を2010年に公開した際、簡易ファントムに基づく現行の実用量が新しい換算係数に基づく実効線量を過小評価する可能性を示した。その後、国際放射線単位測定委員会(ICRU)は実用量の見直しに着手し、新しい実用量をICRU Report 95として2020年に公開した。国内の放射線規制へ2007年勧告を取り入れた後でも、現行の実用量に基づき設計された線量計や放射線モニタを継続して利用する要求や状況も想定される。そこで、IAEAが編集したスペクトルデータを用いて、種々の中性子外部被ばく条件に関して、ICRU Report 57の実用量とICRP Publ.74及びICRP Publ.116の実効線量の関係の解析を進めた。解析の結果、原子力・放射線施設やその周辺で想定されるほとんどの中性子場において、現行の実用量に基づく計測器や線量計を用いた測定により、2007年に準拠する実効線量を安全側に評価できる一方、2007年勧告に準拠する実効線量の現行の実用量に対する比は中性子場に依存して大きく変動することが確認された。
高橋 史明
no journal, ,
本講演では、医療分野以外の放射線利用における等価線量の評価を解説する。国内の放射線安全基準では、国際放射線防護委員会(ICRP)の勧告等に基づいて等価線量限度が定められ、国際放射線単位測定員会(ICRU)が定義する計測実用量の測定結果に基づいて作業者の等価線量が算定されている。国内における安全基準はICRP1990年勧告の考え方に基づいているが、同勧告に置き換わる2007年勧告に従う線量評価に用いるデータも公開されている。一方、放射線防護における線量の使用に関しては多くの課題が指摘されており、ICRPはこれらを明確にしたPubl.147を2021年に公開した。現在、ここで示された課題の解決へ向けた取り組みが国際的に進められているが、Publ.147で明確にされた課題の中には現行の防護体系の中でも検討や改善策が要求されるものも含まれる。